「仕事を辞める」という決断はなかなかできないものです。
悩みに悩んで辞める気持ちがつのっても、寝て起きたら「辞めるべきではないかも」と思い直したり……。
いざ辞めると決意したとしても、「どうやって上司に切り出すべきか」、「どうすれば円満に退職できるのか」と悩みは尽きません。
ここでは、仕事を辞るべきか迷っている時の判断基準や、伝え方やタイミングなど円満に辞めるためのノウハウなどをまとめました。
Contents
後悔しないために。「仕事を辞める」を決断する前にやるべきこと3つ
仕事を辞めようと考えたとき、一番避けたいのは「やっぱり辞めなければよかった」と後悔することです。
退職後に後悔しないために、辞める辞めないを決めるためにやっておくべきことを紹介します。
1.辞めたいと思う原因を明確にする
仕事を辞めようと思った原因は何か、辞めたいと思う原因を精査すると以下のメリットがあります。
メリット
- 辞めなくても解決できる問題に気づける
- 辞める原因を客観的に見ることができ、冷静な判断ができる
- 転職する際の会社選びの参考になる
理由が明確でないまま、感情のおもむくままに勢いで辞めてしまうと、辞めたあとの後悔が強くなる可能性があります。
原因を精査することで、自分を冷静に見つめなおせるきっかけにも。
自分が許容できることと譲れないことを分析できるので、結局は辞めることにした場合も、転職先や今後のキャリアアップの選択に活かすことができます。
2.休暇を取って仕事と物理的に距離をおいてみる
仕事を辞めたいと強く感じたときは、一旦休んでみるのもおすすめです。
なぜなら、仕事をしながらでは辞める以外のことを考えるのが難しいからです。
たとえば有給休暇中は社用携帯は思い切ってオフにして、やりたいことに挑戦したり、転職サイトに登録して自分の市場価値を確認したりしましょう。
仕事を辞めたい気持ちと向き合う時間を作ることで、冷静に自分の気持ちと仕事に対する考えを整理できます。
3.転職活動を始めてみる
仕事を辞めたいと思ったときは、転職活動を始めてみるのも一つの手です。
転職活動をすると、自分の市場価値を知ることが可能です。
また、転職エージェントに登録すれば自分に合った求人を紹介してもらえます。
今よりも待遇の良い会社を紹介されれば仕事を辞める価値がありますが、今の会社が一番良いとなる可能性も。
転職活動をしてみることで、今の会社にとどまる決断をすることもできます。
※転職アドバイザーおすすめの転職エージェント18社を徹底比較｜業種・サービス別にランキング
4.辞めた後に必要な手続きなどを把握する
会社を辞めた後に必要になる手続きや、発生する金銭的負担などを知っておきましょう。
初めて会社を辞める場合、辞める際の一連の流れには気をつかえても、退社後のことは見落としがちです。
必要な書類の受け取りや、ハローワークへ申請すべきこと、健康保険や年金の手続きなどを以下の項目でまとめているので、参考にしてください。
知っておきたい、仕事を辞めた後に必要な各種手続き
退職後には何をすべきかを紹介します。
安心して仕事を辞められるように、事前に知っておきましょう。
転職先が決まった状態で退職、すぐ働く場合
退職後にすぐに働く場合は、転職先の会社がすべて手続きをしてくれるため、自分で役所などへ出向くことはありません。
ですが申請手続きの書類を、転職先に提出する必要があります。
必要な書類
- 雇用保険被保険者証（会社か自分で保管している）
- 年金手帳（会社か自分で保管している）
- 源泉徴収票（前の会社から受け取り、求められたタイミングで提出する）
そのほか、健康診断書や身元保証書が求められる場合もあります。
被扶養者がいる方は、これに加え転職先から指示された申告書類に記入して提出します。
辞めてから転職活動をする、しばらく働かない場合
退職後にしばらく働かない方は、自分で申請と手続きが必要なものがあります。
必要なもの
- 住民税の支払い
- 厚生年金から国民年金への切り替え
- 公的医療保険を次の3つから選択する
（1）配偶者や子供の扶養に入る（2）国民健康保険（国保）に入る（3）加入していた健康保険を任意継続する（最長で2年間） - ハローワークで雇用保険（失業保険）の給付申請をする
今までは会社が半分負担していたものも自分で全額払うことになるので、出ていく額が大きくなります。
雇用保険（失業保険）を申請することで、安心して転職活動できるでしょう。
「仕事を辞める・辞めない」最終的に判断する際の3つの基準
仕事を辞めるべきか、または辞めないべきか。
迷ったときに判断基準になる3つのことを紹介します。
1.会社を辞めることで解決する問題なのか
会社を辞めたい理由を考えたときに、それが会社を辞めたら解決するのかを考えます。
辞めたい理由の例
- パワハラ、セクハラなどのハラスメントで悩んでいる
- 労働環境が悪い（長時間労働やサービス残業、休日出勤が多い）
上記のような場合は、辞めることが一番の解決策といえます。
逆に以下のような場合は、まだ考える余地があるかもしれません。
考えの余地がある例
- 自分のミスが多いのが不安
- 苦手な上司や同僚がいる
自分のミスが多いのは業務量と内容が自分に合っていない可能性があり、上司や人事に申し出れば改善できることも。
仕事は好きだが苦手な人が職場にいる場合は、辞めるのはもったいないかもしれません。
なぜならどんな会社にも一定数は、自分が苦手な人がいるからです。
仕事そのものは好きなことなのであれば、続けてみてはいかがでしょうか。
2.時間が経過することで解決する問題なのか
もしも辞めずに時が過ぎるのを待った場合、解決する可能性があるかを考えてみましょう。
苦手な人物もしくは自分が部署を異動すれば、人間関係のストレスはなくなるかもしれません。
ですがハラスメントなどが理由の場合、時間が経てば経つほど自分の心身に悪影響が出る可能性が高いでしょう。
給与が少ないことが理由の場合は、将来的に給与アップが見込めるなら辞めない選択肢もありますが、可能性がないなら辞めた方が賢明ではないでしょうか。
3.体調に悪影響が出ていないか
体に悪影響が出ているのなら、仕事を辞めるのが最善でしょう。
仕事のことを考えて寝不足になっている、会社に行くと気分が重くなるなどの毎日を続けていると、最悪うつ病になるおそれもあります。
無理することに慣れてしまい、自分では気づかないうちに悪化している可能性も。
信頼がおける第三者に「自分は今無理をしていないかどうか」「体調が悪そうに見えるか」を相談してみてはいかがでしょうか。
スムーズに失礼なく仕事を辞める5つのSTEP
辞めるときには、できるだけ周囲に迷惑をかけないようにしたいもの。
スムーズに失礼がなく辞めるためにはどうすべきかを、5STEPで紹介します。
STEP1.直属の上司にアポをとる
まずは辞めると伝えるために、上司のアポを取ります。
アポ取りは口頭で「お話があります、少しお時間をいただけないでしょうか」と伝えればOKです。
このときは「相談」ではなく「お話」と伝えましょう。
相談と切り出すと、交渉の余地があると上司に思われてしまいます。
そして直属の上司に伝える前に、同僚などに辞めることを話さないようにしましょう。
あらぬ噂を立てられないようにするためと、一番最初に言うべき上司よりも先に知っている人がいるとわかると、心象が悪くなるからです。
上司が忙しい場合は、勤務中は落ち着いて話ができない場合があるので、業務終了後の時間を見計らってアポを取りましょう。
Ⅰ.ポイント.アポだけならメールやちゃっとでもOK
上司が忙しく、アポを取るタイミングもつかめない場合はメールを使いましょう。
もし社内の連絡ツールがチャットなら、チャットを使ってもよいでしょう。
ただしアポ取りのメールには、退職についてとは書かないようにします。
退職をメールで切り出してしまうと、上司に失礼と思われてしまうかもしれません。
退職の意向を伝えるのは、あくまでも口頭にしましょう。
STEP2.退職の意思を会社に伝える
辞める意思があることを、直属の上司に口頭で伝えます。
退職することは相談ではなく、自分の決意が固まったこととして話しましょう。
あやふやな表現で伝えると話がこじれ、お互いに判断が難しくなるので、できるだけ回りくどい表現はしないようにします。
かといって「誰がなんと言おうと私は辞めます」と独りよがりな言い方は、上司に失礼になるので控えましょう。
ポイント.辞める理由は個人的なものが〇
退職理由は明確に示す必要はなく、一般的には「一身上の都合」とするだけでよいとされています。
しかしながら、実際にはこの一言では納得してもらえないことがほとんどでしょう。
穏便かつ確実に退職したいのであれば、個人的な理由を伝えるのが一番です。
給与や部署など会社の待遇の話をすると、会社はあなたを引き止めようと改善策を提案します。
改善されれば会社に残るのならOKですが、確実に辞めたい方にはおすすめできません。
「この会社で〇〇を学ばせていただき、それをきっかけに別業種に興味を持ちました」であれば前向きな理由ですし、かつ今の会社では改善できません。
嘘の退職理由を作る必要はありませんが、確実に辞めたいのなら例のような交渉の余地がない理由にしましょう。
STEP3.退職日の確定、退職届の提出
退職日を上司と話し合って決めます。
退職希望日は伝えてもよいですが、自分一人で勝手に決めないようにしましょう。
退職届に書く退職理由は「一身上の都合」でOKで、上司に説明したことをつらつらと書く必要はありません。
また、「退職願」と「退職届」のどちらを出すのかは上司に確認しましょう。
退職願は退職を打診するとき、退職届は退職がすでに認められてから届け出るときに提出します。
ポイント.退職願・退職届を出す必要がない場合もある
退職届は必ず出さなければいけないものではありません。
なぜなら法律上、退職の意思は書面で表さなければならないとする規定はないためです。
双方が退職を合意していれば退職届は不要なので、会社によっては要らないといわれることも。
ですが就業規則で退職の意思は書面でしか受け付けないとしていることもあるので、確認しておきましょう。
STEP4.引き継ぎ、残務処理など
現場に迷惑をかけないために、しっかりと引継ぎをしましょう。
実作業を後任者と一緒に行い、資料もまとめて残しておきます。
営業などでクライアントがいる場合は、後任者とあいさつ回りをしましょう。
このSTEPを丁寧に、スケジュールに沿ってスムーズに進めれば円満退社につながります。
ポイント.退職後の健康保険・年金などの手続きも調べはじめよう
引継ぎと並行して、前項の「知っておきたい、仕事を辞めた後に必要な各種手続き」を参考に、退職後の手続きのことを調べておきましょう。
勤務先からもらうべき書類を把握し、自分が保管している退職と転職に必要な書類を見つけておくなどします。
この段階で始めておくと、後々焦らないで済みます。
STEP5.退職日
退職当日は社内であいさつ回りをしましょう。
あいさつ回りの時間帯は、終業が近づく夕方ごろが一般的です。
当日直接会えない人には、挨拶メールを送りましょう。
直属の上司には朝の挨拶とともに一言、「本日が最終出社です、よろしくお願いします」と軽いあいさつをしておきます。
菓子折りなどは自分で菓子を一つづつデスクへ配る、または休憩室にまとめて置いておいてもよいでしょう。
会社の慣習に従い、以前辞めた方のまねをするのが一番です。
ポイント.会社に返すべきものが無いかチェック
勤務先への返却物は、出社最終日に返すのがマナーです。
返却物の例
- 社員証や入構証
- ロッカーや出入り口の鍵
- パソコンなど会社の経費で購入したもの
- 健康保険証
- 名刺（顧客と自分のものすべて）
人脈を広げるための名刺は、転職後にも使えるだろうと持ち帰りたくなりますが、それはNGです。
もともと名刺は会社の一員として交換したもので、基本的に会社に所有権があります。
会社がどんな取引先と関係しているかは、広い意味では機密情報にあたり、個人情報でもあります。
退職後に前の勤務先で得ていた名刺を使って営業活動を行い、損害賠償を請求されて裁判になったケースも。
返却を求められたものは、確実に返すのがビジネスマナーです。
円満かつスムーズに仕事を辞めるためのコツ
円満に、かつスムーズに仕事を辞めるためのコツは以下の通りです。
退職の申し出はタイミングを図って行い、事前に引継ぎ準備を進めておきましょう。
コツ1.仕事を辞めるタイミングは慎重に見極める
繁忙期の退職は避けましょう。
目前に繁忙期が迫っているなら、繁忙期を乗り切ってからの方が心象は良くなります。
繁忙期は上司も忙しく、話をしたいと切り出しても取り合ってもらえない可能性があるので、閑散期に切り出すのが無難です。
抱えている案件や参加プロジェクトがある場合は、終了後や区切りがついたタイミングで退職を切り出します。
中途半端なときに辞めると言うと「途中で投げ出した」と受け取られる可能性がありますし、引継ぎも複雑になります。
また、就業規則に「退職の申し出は退職日の○か月前まで」と指定している会社もあるので、確認しておきましょう。
コツ2.引継ぎの準備は辞める意思を伝える前からはじめる
仕事を辞めようと決意したら、まずは引継ぎの準備をしましょう。
マニュアルを作成したり、自分しかわからない連絡先をまとめたりしておきます。
上司に退職を申し出るころには、引継ぎ計画などが決まっているとベストです。
退職の意思が強いこと、きちんと責任を持って対応する姿勢が伝わり、会社側も真摯に対応してくれます。
コツ3.仕事を辞めるときは退職理由の伝え方に配慮する
仕事を辞めるときは、退職理由の伝え方に注意しましょう。
会社を辞めるからと、どんなことを言っても問題ないわけではありません。
たとえばお世話になった上司に対し会社の不平不満を述べる、自分の都合だけで退職日を決めて一方的に伝えるのは避けた方がよいでしょう。
退職を伝えるときは会社に引き留められないように、前向きな退職理由と強い意思を伝えることを意識しましょう。
コツ4.辞めると決まっても業務態度はいつも通りがマナー
仕事を辞めるのが決まったとたん、業務が上の空になったり、「そのころは自分は辞めているから」と投げやりな対応をしてはいけません。
出社最終日の就業時間が終わるまでは会社の一員です。
退職が決まった後も、最後までしっかりと勤めましょう。
世間は狭いもので、辞めた会社の人とまた、思わぬところで仕事をする可能性もあります。
最後まで手を抜かず、良い印象のまま退社日を終えるのに越したことはありません。
自分で辞めると言えない場合は、退職代行サービスの利用も一つの手
退職の意向をどうしても自分では言いづらい、言えないと悩む方もいるのでは？
そんな方には退職代行サービスがおすすめです。
とくに退職代行サービスの必要性が高いケースは以下の通りです。
必要なケース
- 在職強要をされ、悪質な方法で引き留められている
- パワハラなどが横行しており、辞めると言いづらい
退職代行には、相談無料のサービスが多くあります。
仕事を辞めたいのに辞めると言いづらい、そんなときは相談だけでも利用してはいかがでしょうか。
仕事を辞めづらい際に利用を検討したいサービス3つ
仕事をやめるときに利用を検討したいサービスを3つ紹介します。
無料相談が可能なので、まずは気軽に利用してみましょう。
労働組合が運営する安心の退職代行SARABA（サラバ）
退職代行SARABAは、労働組合（ユニオン）が運営しています。
料金は2万7,000円で、退職できない場合は100％返金保証も。
転職サポートが利用できるので、退職後もスムーズに転職活動ができます。
確実に辞めたい人向け弁護士法人みやび
弁護士法人みやびは、日本全国どこでも対応している退職代行サービスです。
弁護士が運営しているため、他社に断られた、対応に物足りなさを感じた方にもおすすめです。
相談料は無料で着手金は5万5,000円（税込）、回収額の20％のオプション費用とその他郵送料などがかかります。
女性特化の安心サポート！わたしNEXT
わたしNEXTは、女性の退職に特化した退職代行サービスです。
法的に認められた労働組合が運営しており、女性の気持ちに寄り添った対応をしてもらえます。
料金は社会保険未加入のアルバイトやパートが1万9,800円（税込）、正社員や契約社員、派遣社員、内定辞退者などが2万9,800円（税込）です。
仕事を辞めることに関するQ&A
仕事を辞めることに関するQ&Aは、以下の通りです。
退職についての疑問を解消し、スムーズに次のステップに進めるようにしましょう。
Q1.仕事を辞める申し出は1ヶ月前では遅い？
引継ぎやもろもろの手続きのことを考えると、退職の申し出は退職希望日の1〜2か月くらい前がベターです。
しかし民法627条では、「解約の申入れの日から2週間を経過することによって終了する」としており、労働者が退職を申し出てから2週間が経過すれば、会社側がそれを認める認めないに関わらず、自動的に雇用契約は終了するとしています。
そのため民法上は、2週間前の申し出でも退職は可能です。
また中には就業規則で「退職の申し出は○か月前までに」と定めている会社もあるので、1か月前で遅いかどうかは確認する必要があります。
Q2.仕事を辞めるのは逃げ？
仕事を辞めることは慎重に判断すべきです。
辞めない方が自分のためになることもありますし、嫌だから辞めるのを続けていると、逃げグセがつく可能性もあります。
ですが前項の「仕事を辞める・辞めない」最終的に判断する際の3つの基準」で紹介したような、仕事により体調を崩している場合などは辞めた方が良いこともあります。
このような場合は退職は逃げではなく、自分が幸せになるための正当な選択と考えましょう。
まとめ
仕事を辞める前にやること
- 辞めたいと思う原因を明確にする
- 休暇を取って仕事と物理的に距離をおいてみる
- 転職活動を始めてみる
- 辞めた後に必要な手続きなどを把握する
スムーズに失礼なく仕事を辞める5つのSTEP
- STEP1.直属の上司にアポをとる
- STEP2.退職の意思を会社に伝える
- STEP3.退職日の確定、退職届の提出
- STEP4.引き継ぎ、残務処理など
- STEP5.退職日
