会社を辞める決断の正しいタイミングとは｜後悔しない見極め方

会社を辞める決断をするとき、

「このタイミングで退職して、後悔しない？」
「この理由で辞めるのは”甘え”なのかも」

など、辞めるのをためらってしまう瞬間があります。

ここでは、多くの人が会社を辞める決断をした理由や、決断するときに気を付けるべきことなどを紹介していきます。

自分自身で納得できる決断にするために、この記事を参考にしてみてくださいね。

会社を辞めるきっかけで一番多いのは「やりがいを感じないから」

多くの人はどんなときに「会社を辞める」という決断をするのでしょうか。

総合転職支援サービス「エン転職」の2019年のアンケートによると、会社を辞めるきっかけの1位は「やりがいの欠如」と言う結果が出ています。

（画像出典：エン・ジャパン）

年代別に見ていくと、20代では給与や拘束時間などの待遇・労働環境への不満がほかの世代よりも多く、40代は給与面よりも人間関係や企業の将来性に疑問を感じ辞める決断をする人が多いのがわかります。

また、この調査によるとこれまでに退職を考えたことがある人は全体の96％にも及んでおり、「会社を辞める決断」に関する悩みは働いていたら必ず抱える悩みといえるでしょう。

会社を辞めたいと感じるタイミング、あなたはどれ？

会社を「辞めたい」と思う人は多いですが、そのきっかけとなる理由は辞めたいと思う人の数だけあります。

あなたは以下のどれに当てはまるでしょうか？

1.仕事がつまらない／自分に合っていないと感じるようになったとき

このケースは、以下のような状態を指します。

• 毎日同じことの繰り返しでやりがいがない
• 業務内容に苦手意識があり精神的に辛い

仕事は生活の中でかなりのウェイトを占めるものなので、毎日ストレスを感じる状態だと働くことが辛くなり「辞めたい」と感じはじめます。

2.今いる会社で今後得られるスキルがないと感じたとき

このケースは、以下のような状態を指します。

• 日々のルーティンでスキルが身についている気がしない
• 今の会社では自分のやりたいことにつながりそうなスキルを学べない

自分の今後のキャリアを見すえたとき、今の会社では成長できそうにないと感じる場合は会社を辞めたいと思うようになります。

3.上司・同僚と合わないと感じたとき

このケースは、以下のような状態を指します。

• 上司から理不尽な要求をされる
• 同僚と仕事のやり方が合わず上手く進まない

ともに仕事をする仲間との関係は、働くモチベーションに大きく影響を与えます。

人間関係が上手くいかない場合、会社を辞めたくなることは必然的といえるでしょう。

4.残業が多く、自分の時間が少ないと感じたとき

このケースは、以下のような状態を指します。

• 毎日のようにサービス残業があり、帰っても寝る時間しかない
• 休日出勤が多く休みが少ない

労働環境が厳しいものだと仕事を続けるモチベーションも下がるうえに、最悪体調を崩してしまう可能性があります。

従業員の体調を崩すような労働環境の会社では「辞めたい」と感じるのも当然のことです。

5.ほかにやりたいことが見つかったとき

このケースは、以下のような状態を指します。

• 違う業界に興味を持ち始め仕事にしたいと思うようになった
• もともと興味のあった業界を再び目指したい

明確に「なりたい自分」が見つかると、今の状況がもどかしくなり会社を辞める気持ちが強くなっていきます。

6.セクハラ・パワハラをされたとき

このケースは、以下のような状態を指します。

• 上司から人格を否定するような言葉で罵倒される
• 性別を理由に仕事内容を決められる／出世などをさせてもらえない

理不尽なハラスメントは、仕事へのモチベーション低下はもちろんのこと、精神面へ悪影響をおよぼします。

「働くこと」事態が嫌になる前に、早急に辞める決断をするのが賢明といえます。

7.家庭の都合で辞めざるをえないとき

このケースは、以下のような状態を指します。

• 家族の介護が必要になった
• 家族が転勤になり引っ越しせざるを得なくなった

家族の都合は避けようが無く、生活していくためにどうしても受け入れざるをえないため、会社を辞める決断にいたる場合もあります。

会社を辞める決断が「自分にとって正しいのか」判断する方法

「今仕事をやめるべきタイミングなのか」「今辞めるという決断は正しいのか」

自分にとって最善の判断をするには、どうすべきでしょうか。

ここからは、辞める決断をしきれず悩んだときにおすすめの3つのアクションを紹介します。

1.会社を辞めたい理由を整理する

会社を辞めたいと思う理由をあらためて整理し、紙やメモアプリなどに書き出してみましょう。

感情のおもむくまま辞める決断をすると、準備もできていないことが多いため後悔の気持ちが強くなってしまう可能性が高いです。

文字にして辞める理由を精査してみることで自分のことを客観的に見ることができ、冷静な判断ができるようになります。

辞める決断に使えるだけでなく、実際辞める選択をしたときに転職先の選定や今後のキャリア形成に活かせる情報になります。

2.会社を辞めないで解決できる方法を探す

辞めることばかり考えずに、辞めないで解決できる方法はないか模索してみましょう。

時間の経過や部署異動などで解決しそうな問題であれば、辞める決断を考え直してみるのも一つの手です。

ただ、ハラスメントが原因の場合は、時間がたてばたつほど心身に悪影響がでるため、早めに辞める決断をするのが賢明です。

3.仕事と距離をおいてみる

仕事をしながらでは「辞める」以外の決断をすることが難しもの。

休暇が取得できそうであれば、いったん休んで物理的に仕事から距離をとる方法も判断するには有効的な手段です。

気分転換にいきたい場所にいってみるのも良いですが、長期休暇を利用して、転職サービスで自分の市場価値を調べたり、転職エージェントで自分の経歴に合った求人を紹介してもらったりするのもおすすめです。

実際に転職活動をしてみることで、今転職すべきかどうか冷静に見つめ直すことができます。

会社を辞める決断をするベストなタイミング

1人1人で状況は異なるため、辞めるベストなタイミングは人によって変わります。

ここでは、世間一般的にいわれている「転職するベストなタイミング」をみていきましょう。

自分にとって最善のタイミングを判断する参考になるかもしれません。

1.ボーナスの支給後

ボーナスを確実に満額で支給されたいのであれば、退職の意志はボーナス支給後に伝えるのがベストです。

ボーナス前に退職の申し出をすると、支給額を減らされる可能性があります。

ボーナスは本人の査定や会社の経営状況によって額が決まるため、退職を理由に減らされても文句は言えません。

ボーナス後すぐやめて「もらい逃げ」という悪い印象を残さないためにも、引継ぎ期間を十分にとるなどの配慮をしましょう。

2.3月・9月などの求人が多い時期

転職活動は数か月にわたるため、求人が多い時期を狙って辞めるのもポイントです。

一般的に1年間でもっとも求人数が覆うのは、新年度を迎える4月と下半期がはじまえう10月に向かう3月・9月といわれています。

「求人が多い時期＝どの業界でも人材が動く時期」なのでライバルも多く、内定を勝ち取るにはしっかりとした事前の準備が必要になります。

また、大型連休明けの5月下旬から6、7月にかけても求人が増える傾向です。

この時期に求人が増えるのには、以下のような理由があります。

• 新卒採用が上手くいかなかったため、急遽人員を補填したいため
• 6、7月にボーナスがでる企業が多く、ボーナス支給後に人が辞めたため
• 10月入社に向けて長期的に良い人材を探したいため

逆に停滞するのは、大型連休中や年末年始・お盆などの長期の休みあたりです。

3.資格を取得した後

転職に有利になる資格を取得するのであれば、取得した後の転職がベストです。

退職すれば勉強の時間を確保できますが、その期間は働いていない空白の期間「ブランク」となり、転職活動に悪い影響を与えます。

在職中は勉強時間の確保は難しいですが、収入を得ながら資格取得を目指すのが安心です。

4.精神的な限界がきたとき

「仕事が辛い」、「会社に行くのが怖い」そう感じてしまったら、早急に辞める決断をすべき時期と言えます。

職場の状況的にすぐ辞めることができなくても、少し仕事を休んで自分を労わる時期であることに変わりはありません。

職場に迷惑をかけてしまうと思うかもしれませんが、「辞めたい」「辛い」という思いを抱えたまま仕事を続けても、大きな失敗を引き起こす可能性もあります。

働くこと自体が怖くなる前に、早めに辞める決断をしましょう。

関連記事：「会社に行きたくない」気持ちを我慢しないで！自分を守るための対処法まとめ

会社を辞める決断をしたら。退職前に知っておきたいこと6つ

会社を辞める前に「知っておきたいこと」や「やっておきたいこと」があります。

辞める決断を後悔しないためにも、チェックしておきましょう。

1.退職の詳細な理由は伝える必要はない

会社を辞める決断をしたら、上司にその旨を申し出ることになりますが、その際言いたくなければ詳しい退職の理由を伝える必要はありません。

理由を伝えなくてもビジネスマンとして失礼なことではなく、もちろん違法性もありません。

実際、d’s JOURNAL編集部の退職経験者を対象に行った調査によると、半数が本当の退職理由を伝えていないという結果が出ています。

（画像出典：d's JOURNAL）

「不満など言いづらいことだから」、「引き止められたくないから」と言う理由で、伝えていない人が多いようです。

理由を話すことで自分にとってメリットがあるのなら話した方がいいですが、言って角が立つようであれば伝えない方が無難といえるでしょう。

2.民法上は2週間前に退職を申し出ればOK

民法の627条1項には「当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。」と記載されています。

つまり、雇用期間を定めていない契約の場合、辞めたいと伝えた2週間後には自動的に雇用契約が終了するということになります。

引き止めにあったり、「〇月まで待ってほしい」と頼まれたりする可能性もありますが、民法上は2週間で辞める権利があるということを覚えておきましょう。

ただし、これは雇用契約の期間が定められていない場合のみです。

雇用期間が契約で定められている「非正規雇用（派遣・契約社員など）」は、やむを得ない事由がない限り契約期間中に退職することはできません。

3.失業保険は自己都合か会社都合かでもらえる時期や額が違う

辞めると給付が受けられる「失業保険（雇用保険の手当て）」

辞め方には大きく分けて2種類あり、どちらに該当するかでもらえる額や期間などが変わってきます。

1. 自己都合：キャリアアップなどの目的で「自分から」退職すること
2. 会社都合：解雇や倒産など、「労働者の責任ではない理由で」退職すること

自分の都合で辞める場合は辞める時期も選べ、転職の準備もできるので、会社都合よりももらえる額が低くなったり受給の開始に制限期間を設けられたりします。

受給額は勤続年数や年齢によっても変わります。

いったいいつからいくらもらえるのかを知りたい方は「失業保険、【いくらを、いつからもらえる？】金額と期間の計算方法」を参考にしてくださいね。

ハラスメントや給与未払いなどは「会社都合」にできる可能性がある

パワハラ、セクハラなどが理由で辞めたい場合の多くは、自己都合退職になる可能性が高いです。

ハラスメントの被害にあった方の多くは辞めることが第一で、会社ともめることを望んでいないため、「自ら辞める」自己都合退職を選ぶのです。

しかし、会社側と折り合いをつけ会社都合退職にした方が、失業保険の面ではメリットが多いといえます。

ハラスメントをされていたことが客観的にわかる「証拠」がある場合、自己都合で辞めてもハローワークや労働基準監督署に申し出ることで会社都合に変えられる可能性もあります。

ただ、行政機関は無料でトラブルに介入してもらえる一方で、「個人的なトラブル」として多くの場合対応してもらえないデメリットがあります。

そういった場合は、依頼料はかかりますが弁護士へ相談しましょう。

4.有給休暇の買取は原則してもらえない

よく聞く「有給の買取」ですが、実は原則禁止です。

会社には「労働者に収入の不安なくきちんと休みをとらせ、心身の疲れを回復させる」義務があり、買取をすると休暇にならないためです。

しかし、労働基準法を上回る有給が付与されており十分休暇がとれていると判断できる場合は、買取が認められることもあります。

会社によっては制度を設けていることもあるので、気になる場合は就業規則を確認、または上司・人事などに相談してみましょう。

ただし、有給の買取額の算出方法などが法律で定められているわけではないので、額は会社側の都合で設定できます。

予想より少なくても文句は言えないことも覚えておきましょう。

5.会社を辞める前から転職活動を始めて、転職失敗の不安を失くす

転職活動にかかる期間は平均して3ヶ月程度で、本当に希望の企業から内定をもらうには半年～1年かかるとも言われています。

その期間無職でいることは経済的にも難しく、また、仕事をしていない期間が長くなればなるほど転職の条件も悪くなっていきます。

不安なく転職活動を進めるには、辞める決断をする前から行動を始めるのが無難でしょう。

実際、エン転職の2018年の調査では86%が「在職中に転職活動を行なう」と回答しており、世間一般的にも普通のことといえますね。

6.会社のルールがつまった「就業規則」を確認する

会社を辞めると決断したら、とりあえず就業規則は確認しておきましょう。

就業規則にはその会社のルールすべてが載っており、もちろん会社を辞めることに関するルールも載っています。

のっている可能性が高いのは、以下のようなルールです。

• 退職金の支払い条件
• 退職の申し出期限
• 引継ぎの義務　　　など

円満に退職するためにも、会社のルールに沿って進めましょう。

会社を辞める決断ができないときに試してほしいアクション

「会社を辞める」決断は人生を左右する大きな決断であり、不安で一歩踏み出せないというのは誰しも感じることです。

ここでは、そんなときにやってみてほしいアクションを紹介します。

「とりあえず」試してみることで、決断のきっかけになるかもしれません。

1.とりあえず節約・貯蓄する

会社を辞める決断ができない理由の一つに、金銭面への不安があります。

仕事を辞めてしまって収入が0になることを考えると、貯蓄をしておいて損はありません。

先ほども紹介した通り、転職にかかる一般的な期間は3ヶ月です。

退職してから転職活動を始める場合は、その期間中の生活費が必要になります。

辞めるか決断をしきれない間も、貯蓄だけはしておきましょう。

2.転職のプロに相談する

自分が上手く転職できるかどうか、このタイミングで転職すべきなのか、など転職には不安がついて回ります。

転職に関しての悩みで辞める決断ができない場合は、転職サービスの利用を検討してみましょう。

「会社を辞めるべきか」という悩みから、今後のキャリア設計まで無料相談できます。

また、どんな求人を紹介してもらえるかで、自分がどんなキャリアを目指せるかの市場価値を知ることもできます。

多く求人を紹介されれば転職への自信にもつながり、気持ちが固まるかもしれません。

関連記事：転職アドバイザーおすすめの転職エージェント18社を徹底比較｜業種・サービス別にランキング

3.やってみたいことを「副業」で始めてみる

「やりたいことはあるけど、自分のスキルに自信が無い」「これで食べて行けるのか不安で一歩踏み出せない」と言う方も多いのでないでしょうか。

副業を解禁している企業に勤めているのであれば、転職して本格的に始める前に副業でやりたいことに挑戦してみるのがおすすめです。

「クラウドワークス」などのクラウドソーシングサイトに登録して収入を得ることで、自分のスキルを使って「稼ぐ」というイメージがつきます。

副収入も得られるので、経済的にも余裕が生まれ、会社を辞めるという決断のハードルは低くなるはずです。

辞めたいのに辞められないときは第三者の手を借りるのも一つの手

会社を辞める決断をしたくても、ハラスメントなどで辞めると言えない・言いづらい環境にいて話が進まないという場合もあります。

自分では辞められないという事態に陥っているのであれば、退職代行サービスの手を借りることも検討しましょう。

相談無料というサービスが多いので、とりあえず相談だけするというのもおすすめです。

退職代行を使って退職するのは「逃げ」ではありません。

仕事のせいで心身に限界がきてしまう前に、辞める決断をしましょう。

関連記事：会社にバレない！悩みゼロ！退職代行サービスのおすすめ業者で安心退職

会社を辞める決断に関するQ&A

会社を辞める決断をする際に、多くの人が気になる疑問を見ていきましょう。

Q1.入社3年以内に辞めない方がいいって本当？

「仕事は3年続けるべき」とよく言いますが、それは嘘です。

あくまで一般論であり、すべてのケースに当てはまることではありません。

もちろん、3年間やらないと得られるスキルはありますし、辞めることで失う機会もあります。

ただ、周囲からの圧力や世間の判断によって、辞めるタイミングを見失うのはもったいないことです。

転職するのは他の誰でもない自分ですので、周りの意見に流されずに、自分の意思で決めることが重要といえます。

辞めたいと強く感じているなら、いくら3年以内であろうと辞めるべきでしょう。

Q2.転職先が決まらないうちに会社を辞めたい。ブランクが空くと転職しづらい？

転職にかかる一般的な期間が3ヶ月なので、転職でとくにハンデにならない空白期間は3ヶ月までと考えるのが妥当です。

ブランクが長くなってしまった場合は、「空白の期間何をしていたか」企業が納得するような理由を説明する必要があります。

会社側は、ブランクで仕事に対する意識が下がっていることやスキルが落ちていることを懸念しているので、その点を払しょくできるような応募書類、面接内容にする必要があります。

まとめ

• 会社を辞める決断が正しいかどうか判断するには、いったん仕事と距離をおくことが大切
• 会社を辞める決断をするベストなタイミングは人それぞれ
• 会社を辞めつ決断をしきれないときは、転職のプロに相談するのがおすすめ