デジタルの力で女性の健康をサポートする「フェムテック」、新しい育児の形を提案する「ベビーテック」。どちらも主に欧米で広まった概念ですが、日本にもだんだん広く知られるようになってきました。男性育休に関する法改正も行われる中、いま社会や企業には何が求められているのでしょうか? メディアインキュベートの浜崎 正己さんをモデレーター(聞き手)に、フェムテック分野で活躍するmederiの坂梨 亜里咲さん、ベビーテック分野を切り開いてきたファーストアセントの千葉 祐大さんが語り合ったオンラインイベントのレポートをお届けします!
Contents
日本における「フェムテック」の現在地
――フェムテックとは何なのか、改めて教えてください!
――mederiでは、具体的にどんな事業をしているんでしょうか。
坂梨
坂梨
――フェムテックは、mederiのように「妊娠」に関するサービスが多いのでしょうか。
坂梨
――日本と欧米で、フェムテックの特徴はありますか?
坂梨
一方欧米では、「遠隔診療×女性向けヘルスケア」がホットな印象です。象徴的なのがサプリメント。日本ではハードルが高いと思われがちですが、欧米ではサプリメントを日常的に飲むのが普通のことです。おしゃれな世界観で売り出され、広く愛されているものも多いです。
千葉
坂梨
――mederiなどのサービスに対して、社会から寄せられる声には、どんなものが多いですか?
坂梨
――フェムテックは今後、20〜30代の女性の一大トレンドになるでしょうか?
坂梨
「ベビーテック」って何だろう?
千葉
――千葉さんの原体験はどこにあるんでしょうか?
千葉
ファーストアセントのミッションは「テクノロジーで子育てを変える」こと、強みは育児に関する独自のビッグデータを持っていることです。2012年に創業し、2013年から育児記録アプリ「パパっと育児」を展開。おむつ変えた記録、子どもが寝た記録など累計70万人以上のデータを取り、それをベースにサービスを提供しています。2017年から、国立成育医療研究センターと共同研究しているのも特徴。2021年5月からは、ユニチャームの出資を受けています。
――サービスにはどんなものがあるんでしょうか。
千葉
企業に求められていることと、担当者の本音は?
千葉
坂梨
坂梨
――生理は、経済的な負担も大きいと聞きます。
千葉
坂梨
女性の管理職増加・ダイバーシティの推進と女性の健康
千葉
坂梨
千葉
坂梨
男性が育休を取りやすい雰囲気づくり
千葉
フェムテック・ベビーテックの未来
千葉
坂梨
――日本において、フェムテックやベビーテックの浸透を阻む壁はどこにあるのでしょうか?
千葉
坂梨
――もっとこうしたい、ここをこう変えていきたい、と思うことはありますか?
千葉
坂梨
――皆さん、今日はありがとうございました!
登壇者のご紹介
今回の登壇者お2人について、改めて詳しくご紹介します!
坂梨 亜里咲さん:mederi株式会社 代表取締役
明治大学卒業後、大手ファッション通販サイト及びECコンサルティング会社にてマーケティング及びECオペレーションを担当。2014年より4MEEE(旧ロケットベンチャー)株式会社に参画。女性向けwebメディアのディレクター、COOを経て、2018年より同社代表取締役に就任し1年で黒字化を達成。2019年12月末に任期満了に伴い退任。2019年にmederi株式会社を設立し、2020年3月より自らの3年に渡る不妊治療経験から気づきを得たサービスをスタート。オンラインピル診療サービス「mederi Pill」、妊活サポートプロダクト「Ubu」を展開。2021年より実業家・前澤友作氏が設立した前澤ファンドの「13の事業」に採択。
千葉 祐大さん:株式会社ファーストアセント 取締役CMO
子育て支援事業家_株式会社ファーストアセント取締役CMO。東京都港区出身。2児の娘のパパ。「子育て支援事業」をライフワークとしており、直近はBabyTech(ベビテック)領域に注目して活動中。現職は、株式会社ファーストアセント 取締役CMO、および、株式会社BabyTech&Community 代表取締役CEOも兼務。他、株式会社グースカンパニー 取締役など複数企業を兼務する複業/トライセクター(パラレル)ワーカーでもある。プライベートでは、「日本愛妻家協会」や「一般社団法人Papa to Children(PtoC)」等、複数のコミュニティに所属。育児セラピスト1級の認定講師でもある。
そして、モデレーターはこちらの方です。
浜崎 正己さん:株式会社メディアインキュベート 代表取締役社長
1988年、千葉県佐倉市生まれ。メディア、マーケティング関連を中心に6社起業し、その他で通信放送団体のNPOの事務局次長、PR会社や出版社、IoTサービスなどの役員を3社歴任。新聞、雑誌、ラジオ、オウンドメディアなど40以上のメディア運営に携わる。2020年8月、デジタルメディアの研究・開発に特化した新会社「KODANSHAtech合同会社」にも入社。Relational Directorとして社内外の方々を繋ぎ、事業開発を担当。「Media Innovation」の立ち上げと運営に携わり、メディアのアップデートを目指している。2023年2月までに30社の未来プロジェクト会社の設立に向けて、邁進。
坂梨