私たちの日常生活に大きな影響を与えたコロナショック。これを機に在宅勤務や時差出勤を始めた人や、収入減を補うべくパラキャリを検討し始めた人も多いのではないでしょうか。そこで今回は、計500名の女性に、2020年1月末以降のリアルな働き方を大調査。職種別の違いや、パラキャリへの関心の高まりなどが浮き彫りになりました。
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3人に1人が「収入減（見込み）」！経済不安がじわり
コロナショックで、まず心配になるのが経済面。フリーランスや自営業はもちろんのこと、会社員でも残業時間の減少に伴って手取り収入が減ったという声が。実際に、全体の35％、3人に1人以上が「収入が減る、または減る見込み」と回答しています。職種別にみると、「営業職」、「サービス・販売職」がともに48％と半数近くになりました。人と会う機会が多い仕事で、特に大きな影響があった様子です。
在宅勤務が続くと通信費・光熱費がかさんだり、日用品の消費スピードが速くなったりと、出費も増えます。1人10万円の「特別定額給付金」が支給されることになりましたが、あくまで家計の一部を補填するに過ぎません。安定的に収入を増やす工夫が必要になりそうです。
多くの女性が「パラキャリ」に興味深々！
コロナ禍が日本経済に及ぼした影響といえば、アパレル大手「レナウン」の破綻に驚いた人も多かったのではないでしょうか。今や、どんな大企業でも安定とはいえない時代……。1つの会社に依存していていいのだろうかと、不安を感じる人が増えています。
そんな考えから、今改めて「副業」・「複業」、つまりパラレルキャリアに注目が集まっています。今回の調査では、コロナウイルス感染拡大を機に28％が「副業に興味」を、20％が「複業に興味」を持つようになったと回答しました。なお年代別では、「20代」（34％）が圧倒的。若い世代では、これからの時代を動かす新しい働き方にアンテナを張っている人が多いのかもしれません。
同じように注目されている副業と複業ですが、8%の差が出る結果に。本業の休みや隙間時間に副収入を目的として行う「副業」と、複数の企業で同じレベルの仕事を行う「複業」では、心理的なハードルに違いがあるようです。特に違いが大きかったのは営業職。副業に興味を持つ人は約3人に1人（33％）いるものの、複業に興味を持つ人は約5人に1人（20％）でした。逆に差が小さかったのはサービス・販売職で、副業が33%・複業が26%でした。
一方、ほかの職種と比べて数値が低かったのは「事務・企画職」（副業26%・複業18%）。しかし、パラキャリのムーブメントが今、職種の壁を超えて広がっているという事実は見逃せません。
副業希望者と企業のマッチングプラットフォームを提供する「シューマツワーカー」の調査によると、以前から多かったエンジニアやデザイナーだけでなく、広報や経理、人事などの職種にも副業希望者が増えているそうです。実際、シューマツワーカーに登録する副業希望者の数は増加中。2019年は月700〜800人ペースだったところ、今年3月以降は１ヶ月で1000人以上が登録しているんだとか。パラキャリへの注目の高まりが、数字に表れてきています。
また、裾野が広がっているのは、個人だけでなく企業側も同様。これまでメインだったIT企業に加えて、2月以降は幅広い業種の企業から問い合わせが増えているといいます。パラキャリの第一歩を踏み出すチャンスは、今こそたくさん転がっていることがわかります。
また副業・転職のキャリアSNSを運営する「YOUTRUST」の調査でも、今後の副業・フリーランスなどの働き方について「増えていくと思う（54.8％）」「多少は増えていくと思う（31.8％）」と、合計約87％の人が回答。9割近くの人が、パラキャリ市場の広がりを肌で感じているようですね。（YOUTRUST 調べ、N=157）
実際に「やってみたいパラキャリ」は？
では具体的に、パラキャリではどのような内容が望まれているのでしょうか。調査結果では、副業でやってみたいこととして「ポイント・懸賞サイトの利用」（59％）や「商品モニター・アンケートモニター」（58％）が上位に。自宅でできること、特別なビジネススキルがいらないことが共通点のようです。一方で「ハンドメイド作品販売」（25％）や「webライター・データ入力」（20％）といった、趣味やスキルアップにつながるものへの意向はやや低めとなりました。
一方、複業に求めるものとしては「スキル向上できる要素」（42歳・技術職・情報通信業）という意見があがったり、「コロナ禍後も続けることができそう」（84％）との期待が寄せられています。同じパラキャリでも、副業と複業には少し異なるものが期待されているのかもしれません。
ただし、副業・複業に興味を持ちつつも、不安を抱えている人が多い様子。「何から手をつけていいかわからない」（82％）、「自分向きの副業・複業がわからない」（76％）という人が多数いました。パラキャリの第一歩を踏み出す時は、誰でも不安に思うもの。まずは、「自分の得意なこと、これまでのキャリアを棚卸しすること」、「『業種×職種』のマトリクスを作ること」から始めてみてはいかがでしょうか。また、シューマツワーカーのようなマッチングサービスを活用してみるのも一手です。ほかにもココナラ、Kasooku、タイムチケットなどたくさんのプラットフォームがありますので、ぜひ頼ってみてください。
みんながおうち時間でやった「スキルアップ」の中身
この春は、多くの人が長い「おうち時間」を過ごすこととなりました。約3人に１人が「スキルアップにかける時間が増えた」（32％）と回答。この該当者に対して、今年のGW中に行ったスキルアップを聞いてみたところ、「関連する分野の読書」（30％）、「資格取得のための勉強」（28％）、「オンライン動画視聴」（22％）が３トップに。多くの女性が、おうち時間を有効活用してインプットの時間に充てた様子が見てとれます。
在宅勤務「できる仕事とできない仕事」違いがくっきり
改めてリモートワーク・在宅勤務の実施状況をみてみると、全体の実施率は約半数（46％）にとどまり、政府目標の「7割削減」には遠くおよばない結果に。ただし職種による違いが大きく、実施率の高い「営業職」（73％）と低い「専門職」（21％）では50％以上の差が出ました。専門職には医療・福祉関係者、いわゆるが多く含まれていることも一因です。
厚生労働省が5月に発表した「新しい生活様式」でも、「テレワークやローテーション勤務」「会議はオンライン」「時差通勤でゆったりと」などが求められています。どこまで対応できるかは業種や職種、企業によって大きく異なりますが、仕事の特性にあわせて柔軟に対応したいところです。
一方で、在宅勤務には不満の声も。特に対面での商談が必要となる「営業職」（73％）は不便さを感じている人が多いようです。もちろん、在宅勤務の実態は、家族構成によっても変化します。「不便さを感じる」と回答した「同居子どもがいない人」は57％でしたが、「同居子どもがいる」人では71％に。在宅勤務ママの苦悩がデータに表れたかたちです。
緊急事態宣言下では、小学校は休校、保育園は閉園になりましたし、開いていても登園自粛が求められた地域もあります。しかし子どもの年齢や性格などによっては、在宅勤務と家庭保育を同時に行うのは非常に困難です。「在宅勤務しながら育児する」ハードルの高さについて、もっと認知が広まればと思います。
＜調査概要＞
調査対象：正社員または契約社員の20～50代女性500名（営業職、技術職、事務・企画職、サービス・販売職、専門職各100名）
※年代別、同居家族に子どもの有無で均等割付
※「新型コロナウイルス感染拡大（2020年1月末）以前から同じ仕事を続けている」と回答した人
調査方法：インターネット調査
調査期間：2020年5月7日（木）～8日（金）
